省エネ給湯器を賃貸物件に導入するには？相場や交換時の注意点を解説

最近は環境省が推進していることもあり、省エネ賃貸物件が増加しています。
様々な省エネ対策のひとつに省エネ給湯器があり、導入を検討されている大家さんも多いのではないでしょうか？
今回は、その省エネ給湯器について特徴や種類を紹介しつつ、メリットやデメリット、さらに導入費用の相場や注意点も詳しく解説していきます。
これから、省エネ給湯器の導入を検討されている大家さんは、ぜひ参考にしてみてください。

省エネ給湯器とは？特徴や種類をご紹介

省エネ給湯器は、どのような給湯器で従来品と何が違うのでしょうか？
まずは、その特徴と種類をご紹介していきます。

省エネルギーでお湯が使える給湯器

省エネ給湯器とは、少ない燃料で多くのお湯を沸かせる熱効率が高い給湯器のことを言います。
従来型の給湯器よりも省エネルギーで、光熱費の節約になるだけでなく環境にも配慮されているので、多くの自治体で設置が推奨されています。
家計と環境の両方に優しいことから、交換の際にはエコタイプを選ぶ方が増えています。

省エネ給湯器の主な種類・特徴

省エネ給湯器は、各メーカーから様々なタイプが発売されています。
その種類と特徴についてみていきましょう。

エコキュート

大気中の熱と電気を利用して水を加熱する「CO2ヒートポンプ」という方式の給湯器です。
電気代が安い深夜電力でお湯を作るため、ご紹介する省エネ給湯器の中では、断トツに光熱費が安いのが特徴です。
熱効率も300％と非常に高く、太陽光発電と組み合わせればエネルギーの無駄がほとんどありません。
オール電化を導入している賃貸物件の場合、ガス代や灯油代を完全になくすことも可能です。
注意としては、お湯を溜めるための専用タンクの設置場所が必要なこと、使用量がタンクの容量を超えるとお湯切れを起こすことが挙げられます。
また、低周波による騒音にも配慮が必要です。

エネファーム

エネファームは、ガスを利用して発電すると同時に、排熱も利用して水を加熱するタイプの給湯器です。
エネルギー効率は95％で、太陽光発電と併用すると電力のほとんどを賄えます。
タンクにお湯を溜める貯湯式ですが、バックアップ熱源機があるためお湯切れの心配もありません。
停電時でも電気が供給される上、タンク内のお湯を生活用水に利用できるので、災害時にも心強いです。
エコキュートと同様に、設置場所の確保と運転時の低周波音発生に注意が必要です。

エコジョーズ

燃料に都市ガスやLPガスを使用する低価格が魅力の給湯器です。
貯湯タンクが不要で、コンパクトサイズなところも人気です。
床暖房や浴室乾燥に対応している温水暖房タイプもあり、高級賃貸物件ではエコジョーズを標準設置することが増えてきました。
賃貸物件の場合、パイプスペースに設置する、もしくはベランダの壁に掛けるのが基本です。
特にLPガスを使用している場合や、部屋数が20～24室と比較的お湯の使用量が多い場合に、より節約効果を高く得ることができます。

エコフィール

石油（灯油）を燃料とする給湯器で、寒冷地で多く使用されています。
最近は、低音設計で燃焼音が静かなものや、灯油燃焼時のニオイを軽減する比例制御バーナーが搭載されたものなどが販売されています。
石油給湯器には、水道直圧式と貯湯式の2つのタイプがあります。
特に、水道直圧式は水道圧力そのままの勢いがあり、給湯器本体から離れている2階や3階でも水圧が衰えないので、賃貸物件にはおすすめです。

エコワン

エコワンは、電気給湯器とガス給湯器を組み合わせたハイブリット式給湯器で、高い省エネ効果があります。
ヒートポンプでお湯を作り貯湯タンクに溜める機能と、ガス給湯器のように瞬間的にお湯を作る機能の両方を備えています。
給湯機能に加えて暖房機能も備わっていて、床暖房や浴室乾燥としても利用可能です。
特に、オール電化には抵抗があるものの月々のコストは削減したい方からの人気が高まっています。

賃貸物件に省エネ給湯器を導入するメリット

続いて、賃貸物件に省エネ給湯器を導入すると、どのようなメリットが得られるのかみていきましょう。

入居者の光熱費を安くできる

給湯器は、お湯を使う量が多いほどガスや石油、電気などの燃料を必要とします。
お湯は、キッチンやお風呂など毎日使用するため、できるだけ節約したいところです。
そこで、従来よりも少ない燃料で多くのお湯を沸かせる省エネ給湯器にすることで、毎月の光熱費の負担を減らせます。
特にお湯の使用量が多い入居者ほど高い節約効果が見込めます。
最新の機種は無駄な電力を抑えるために待機電力が大幅に削減されていて、ランニングコストも安いです。
入居者にとって、光熱費が安いことは大きな魅力でしょう。

環境保全に貢献できる

日本は温室効果ガスの排出量が世界でも上位の国ですが、近年の環境保全に対する意識の高まりから年々減少傾向にあります。
今後も環境に対する様々な配慮が求められる中、省エネ給湯器もCO2削減に一役買っています。
従来の給湯器は、お湯を作るためにたくさんの燃料が必要なことからCO2も多く排出していました。
しかし、省エネ給湯器は従来品に比べ、温室効果ガスであるCO2の排出量が少ないことから、地球温暖化の抑制に貢献しています。

入居者へのアピールに効果的

省エネ給湯器の設置は、入居希望者へのアピールにもなります。
賃貸物件を探している人の中には、最新の設備に対応していることを重視している方も多いです。
省エネ給湯器完備で、光熱費が安くて環境にも配慮しているとなれば、入居者獲得にも大きくつながるでしょう。

賃貸物件に省エネ給湯器を導入するデメリット

省エネ給湯器にはメリットだけではなく、デメリットもいくつかあります。
導入の際は、両方を考慮して検討してみてください。

入居者によっては節約効果が薄い

光熱費が安くなることをメリットで挙げましたが、入居者によっては節約効果が薄い場合もあります。
省エネ給湯器の節約効果は、お湯の使用量が多いほど高くなります。
そのため、一人暮らしやお風呂は湯船につからずシャワーのみという方、自炊をあまりしないという方の場合は、あまり効果を得られません。
省エネ給湯器の費用が家賃に加味されている場合、節約効果が薄い入居者にとっては、損をする可能性もあります。

省エネ給湯器の本体代が高い

省エネ給湯器の本体価格は、従来品に比べ高額です。
少ないエネルギーでお湯を作るために、最新の技術が使われていたり、内部の構造が複雑になっていたりするからです。
例えば、熱交換機といった精密部品が従来品では1台だったのに対して、エコジョーズやエコフィールには2台搭載されています。
また、エコキュートにはヒートポンプ専用のユニットが必要です。
こうした背景から、省エネ給湯器の構造上どうしても本体価格が高くなってしまうのです。

工事費用も高め

工事費用も、従来品より作業工程が多いことから高めとなっています。
エコジョーズやエコフィールの場合、熱を再利用して排気温度が下がることによって結露水が発生します。
この結露水を処理するために「ドレン排水処理工事」といった特別な工事をしなくてはなりません。
さらに、重量も従来品に比べて増しています。
貯湯タンクや専用ユニットのある給湯器は、特に部材が大きく最低でも2人以上の作業員が必要で、人件費も発生します。

省エネ給湯器への交換にかかる工事費用の相場

省エネ給湯器を設置する場合、本体・付属品に加えて、電気工事料金や水道工事料金がかかります。
電気工事は賃貸物件の配線状況や工事業者によっても異なりますが、配線工事・ブレーカー交換・分電盤交換・幹線の張り替え・電力会社申請などが必要です。
水道工事についても同じく状況や工事業者によって工事内容が異なりますが、古い給湯器の撤去や基礎工事・給水給湯管工事・追い炊き配管工事など様々です。
ここからは、省エネ給湯器に交換する場合、どのくらいの工事費用がかかるのか、それぞれの相場をみていきましょう。

エコキュートの場合

エコキュートの給湯器を導入する場合にかかる工事費用は、40万円～60万円が目安となっています。
どの本体を選んでもそこまで金額に差はありませんが、エコキュートの場合、タンクの形状や給湯スタイル、機能面において金額も変動していきます。
特にエコキュートではフルオートタイプとオートタイプ、給湯専用タイプという3つの給湯スタイルがあるのが特徴です。
ただお湯を沸かすだけで良いなら、給湯専用タイプで40万円前後での導入が可能です。
便利な機能が付いたグレードが高いものを選べば、その分費用も高くなり、50万円～60万円となる場合もあります。
特にファミリー層をターゲットにした賃貸物件であれば、タンク容量を550Lと大きなものの方が使い勝手が良く重宝されます。
導入にかかる工事費用だけでなく、賃貸物件のターゲット層によって最適なタイプを選ぶ必要があるでしょう。

エネファームの場合

エネファームを導入する場合、130万円～280万円の工事費用が目安となります。
エネファームは、光熱費の節約や自宅で発電できるなど、高度な技術を採用した給湯器の1つです。
そのため、初期費用は設置費用も含めて高額になります。
エネファームは発電能力やタンク容量にもよりますが、本体だけでも100万円～200万円かかります。
加えて、工事費用は30万円～80万円ほどかかるので、予算を多めに見積もっておく必要があるでしょう。
ただし、エネファームは製品そのものの寿命が長く、約20年と言われています。
定期点検も導入から10年は不要なため、他の省エネ給湯器に比べて維持費用がかかりません。
長い目で見て、費用以上のメリットがあるかどうかも検討すべきポイントになっています。

エコジョーズの場合

省エネ給湯器の中では、工事費用が比較的安価なのがエコジョーズです。
エコジョーズを導入する場合にかかる工事費用は、25万円～45万円が目安となっています。
エコジョーズにもフルオート・オート・給湯のみといった3つのタイプがあります。
本体価格としては給湯のみのタイプが最も安く、20万円前後です。
オートタイプの場合は30万円～35万円、フルオートタイプの場合は35万円～40万円が相場となっています。
工事費用はいずれも5万円前後となっています。
エコジョーズはガスを使用して瞬間給湯するので、電気工事が不要です。
その分、工事費用も他の省エネ給湯器と比べて安くなっています。

エコフィールの場合

エコフィールは石油を使用した省エネ給湯器です。
工事費用としては、15万円～40万円が目安となっています。
エネフィールの場合、直圧式か貯湯式かによっても本体価格が異なり、貯湯式の方が安価な傾向にあります。
最も安価なのは給湯専用タイプの貯湯式で、本体価格は15万円～20万円です。
ただし、最も高価なフルオートタイプの直圧式であっても、27万円～33万円となっており、省エネ給湯器の中でも安価です。
また、工事費用には本体設置費用をはじめ配管工事などがかかりますが、目安としては3万円～5万円となっています。
もちろん、工事の際にはサイズや設置場所によって追加で費用が発生する場合もありますが、それでも初期費用としては安価となっています。

エコワンの場合

エコワンは、電気とガス両方に対応した省エネ給湯器です。
賃貸物件にエコワンを導入する場合にかかる工事費用は、55万円～90万円が目安となっています。
メーカーやグレードによって価格が異なりますが、エコワンの本体価格は安いものでも40万円～となっており、グレードが高いものでは70万円ほどかかります。
工事費用としては、基礎工事や部材にかかる費用、電気工事などで15万円～20万円ほどが目安です。
エコワンの特徴として、他の省エネ給湯器と比較して貯湯タンクユニットの重量が本体で100kgあり、満水時になると270kgにも及ぶことが挙げられます。
そのため、初期費用にはこの重量に耐えられるよう、しっかりとした土台が必要となり、基礎工事が必要になることがあります。
横幅80cm、厚さ10cm以上のコンクリートスペースがあれば基礎工事は不要となりますが、それ以外は別途基礎工事が必要になると考えておきましょう。
また、基礎工事が必要になるのはタンク容量が100Lまたは160Lタイプです。
50Lタイプの場合は容量が少ないため、基礎工事自体が不要となります。

省エネ給湯器に安く交換するには？

省エネ給湯器は、本体以外に工事費などが含まれます。
そのため、少しでも安く交換できるなら方法を知りたいと思うでしょう。
どのような方法なら省エネ給湯器が安くなるのでしょうか？

複数の施工会社から相見積もりをとる

1つ目は、複数の施工会社から相見積もりを取ることです。
相見積もりを取ることで、簡単に価格が比較できます。
ただし、価格だけを比較するのではなく、工事費やサービス内容などにも注目してみましょう。
見積もりに含めて欲しい項目を伝えておくと、明記してくれます。
まれに簡易的な見積もりを出す業者もいますが、このような業者の中には契約後に追加料金は発生する可能性を伝えてくる場合があります。
追加料金はいくらでも増すことができるので、最初の見積もりを正確な金額で求めること、細かな作業内容にかかる費用の算出もお願いしておきましょう。
相見積もりを依頼する業者は、口コミや評判の良いところを選ぶのがおすすめです。

設置補助金を利用する

省エネ給湯器は、各自治体が実施している補助金制度の対象になる場合があります。
各自治体で補助金制度の名称や条件は異なりますが、環境や地球に配慮した高効率給湯器と呼ばれるものであれば該当するでしょう。
国際的に地球温暖化防止策を提示しているため、高効率給湯器への変更によりエネルギーの有効活用ができる給湯器が評価されているからです。
高効率給湯器では、今まで利用されていなかった熱エネルギーを利用するだけでなく、二酸化炭素の排出を15％程度削減できるデータもあるのです。
このような結果、環境への配慮を各自で意識してもらうために補助金制度を活用して促進させています。

省エネ給湯器の設置で利用できる補助金・税金控除

賃貸物件においても、省エネ給湯器の設置は可能です。
さらに、設置したことで利用できる補助金制度や税金の控除が期待できます。
ここでは、各補助金制度の内容や控除について解説していきます。

地方自治体の補助金

省エネ給湯器の設置関連の補助金は、過去に国でも実施していました。
現在は、地方自治体の補助金となって継続しています。
東京都では、東京ゼロエミポイントという名称で取り組んでいます。
高い省エネ率が期待できる給湯器に変更または設置済みで、商品券などに交換できるポイント付与制度です。
大阪府では泉大津市で高効率給湯器設置補助を行っています。
神奈川県横須賀市では、よこすかエコポイントの付与で商品券などに交換できます。

グリーン住宅ポイント制度

グリーン住宅ポイント制度は、一定の条件をクリアした省エネ性能を持つ住宅や断熱改修、バリアフリー改修や耐震改修などを行った住宅にポイントを付与するものです。
付与されたポイントは追加工事や商品との交換も可能です。
この制度は賃貸物件のリフォームなども対象なので、申請した方がお得にリフォームできるでしょう。
高効率給湯器もポイントの対象となりますが、すべての給湯器が該当するわけではありません。
エコキュート、エコジョーズ、エコフィール、エコワンが対象の給湯器です。

省エネ改修の特別税額控除

省エネを目的とした改修工事を行う場合、リフォーム時に条件を満たしておくと住宅特定改修特別税額控除が適用されます。
この適用により、一定額が所得税から控除される仕組みです。
ただし、住宅特定改修特別税額控除を使用する場合は適用要件をクリアしなければなりません。
居室の窓の回収、床や天井の断熱材工事などと同時に省エネ給湯器の設置を行うと対象に含まれます。

既存の給湯器が10年以上経過していれば交換

給湯器の寿命がわからないと、交換するタイミングや他の省エネ改修工事とできるのか悩んでしまうことでしょう。
当然、給湯器の状態が良くない場合は早急な交換が求められます。
一般的には10年という使用目安がありますが、その他に以下のような状態が確認できた場合は交換のタイミングです。

【交換のタイミング】
・リモコンが作動しない
・異音がする
・使用中に振動が伝わってくる
・お湯の温度が不安定
・煙がでる
・本体から炎がでる
・本体から水漏れしている
（ドレン排水以外で）

このような状態が確認できたら、交換の時期かもしれません。
10年経過しても正常に作動することもありますが、10年近くなった時にこのような異常が現れることもあります。
特に、給湯器が使えない状態は入居者にとって早急に対応してほしい問題です。
そのため、大家さんにとっても緊急対応を取るべき問題ということです。
入居者へ快適な生活を提供するためにも、給湯器に関しては定期的なメンテナンスや動作について確認しておきましょう。
また、交換時期が近づいてきたタイミングで省エネ給湯器へ入れ替えることで、補助金を受けながら一斉に交換できます。
補助金によってお得に交換できるだけでなく、環境への配慮もできるので10年というタイミングで修繕計画を視野に入れておくのが良いでしょう。

省エネ給湯器に交換する際の注意点

省エネ給湯器に交換するといっても選び方によっては割高になったり、使いにくかったりと後悔する場合もあります。
ここでは、省エネ給湯器の交換で失敗しないポイントと注意点についてご紹介します。

適切な容量を選ぶ

余計なコストを避けるためにはサイズ選びは重要です。
ここで、サイズ選びのポイントを2つご紹介します。

・家族構成
交換前の給湯器は購入時点でのライフスタイルに合ったサイズです。
新しく交換する際は、10年先の家族構成・ライフスタイルを見据えてサイズを考えます。
両親と同居する可能性がある、子供が増えるなど家族構成が変わる確率が高いのであれば、サイズも大きくなるでしょう。
家族に対して小さすぎるサイズはお湯切れが頻繁に起き、電気代がかさむのでおすすめしません。
しかし、サイズを変える場合は価格が10万円近く上がる可能性があるので、入居者の家族形態を想定してサイズを慎重に選びましょう。

・気候
北海道・東北地方・北陸地方など、寒冷地に設置する場合は、大きめのサイズを選びましょう。
他の地域と比較して、気温が下がる冬場にお湯の使用量が増す傾向にあるためです。

入居者のニーズに合った機能が備わっている

省エネ給湯器には大きく分けて3つのタイプがあります。
代表的な機能をご紹介します。

フルオート機能：お湯の温度、量を一定に保つなど全自動で行う高機能なタイプ
オート機能：お湯の温度だけを維持するタイプ
給湯専用：お湯を沸かすだけのシンプルな温水システム

フルオート機能は導入時に費用がかかりますが、光熱費を抑えられるメリットがあります。
また、給湯専用のタイプは機能が限られている分、コストを抑えられます。
最近の省エネ給湯器には便利な機能が備わった商品が多く発売されているので、入居者が求める機能があれば導入時に検討されても良いでしょう。
家族の行動パターンを学習する機能が備わったタイプやお湯を抜けば、洗剤を使わずにお掃除機能が作動するものなど様々なタイプの商品が発売されています。

地域によっては省エネ給湯器の仕様を要確認

効率良く省エネ給湯器を利用するためには、地域特性に合わせた仕様を選択する必要があります。
寒冷地用・耐塩害仕様（耐重塩害仕様）・井戸水対応型など、その土地に合う特別仕様の商品を選択しましょう。
寒冷地用の商品は－25℃を下回らない地域であれば使用可能です。
耐塩害仕様は、海に面し、潮風の当たる地域で利用されています。
通常のタイプとは異なり、防錆・防腐処理が施されているのが特徴です。
井戸水対応型は、井戸水などの地下水を使用している場合に選択されます。
通常の省エネ給湯器を設置した場合では井戸水の成分が固まり、故障の原因となるためです。

設置スペースや配管・配線経路を確保する　

既存住宅に省エネ給湯器を取り付ける場合、設置スペースや配管・配線経路を確保しておきましょう。
設置以前に電気温水器や給湯器を使っていた場合は、使用していた配管をそのまま使い続けるケースが多いです。
今まで使用していた給湯器とは違う場所に設置する際には、新たに配管工事が必要なのでリフォーム会社に相談しましょう。
配管などに加えて、設置する場所にも注意が必要です。
省エネ給湯器は、低周波による騒音が気になる方もいるので、隣家の寝室近くも避けて設置します。
また、メンテナンスをするために設置場所にある程度のスペースを必要とします。
もし、屋外の設置場所が狭い、屋内に設置しなければならないなどの条件があればタンクは小さいサイズを選択する必要が出てきます。
そういった場合は、薄型の省エネ給湯器を選択すると良いでしょう。

入居者に交換工事の旨を事前に伝える　

入居者がいる場合、クレームやトラブルを防ぐために、交換工事の旨を早めに書面で通知しましょう。
いつ、どこで、何をするのかを明確に記載し、入居者の都合が悪い日時を確認します。
交換工事における入居者への影響も理解してもらい、なるべく入居者を配慮した柔軟な対応を心がけてください。

省エネ給湯器を交換する施工業者の選び方

省エネ給湯器の交換工事を失敗させないためには、施工業者の選び方も重要です。
ここでは、施工業者の選び方について6つポイントを紹介します。

料金が分かりやすく適正である

費用が安ければ良いというわけではないので、極端に安すぎる業者は避けた方が良いでしょう。
省エネ給湯器のみの価格ではなく、取り付け費用も含めた金額が掲載されているお店を選びます。
できるだけ金額の内訳が把握できる見積書を作成してくれる業者が望ましいです。
基本工事以外の追加工事やそれに伴う費用について記載されていればより安心でしょう。
「一式」といった曖昧な記載には注意し、納得がいかなければ詳細を聞くことをおすすめします。

追加料金の有無を確認する

見積書や契約説明を受けたからといって安心してはいけません。
基本工事以外に追加で工事が必要になるかどうかを確認しましょう。
安易な見積りでは、工事内容に食い違いが出るなど、トラブルの原因になります。
この契約に含まれるものは何か、また別途工事が必要な場合はいくらかかるのかなど事業者と確認を取る必要があります。
トラブル防止のためにも、契約前に再度追加費用がかからないか確認しましょう。

問い合わせ時の印象から判断する

依頼したい施工業者がある程度決まってきたら、実際に問い合わせをしてみましょう。
問い合わせした際の印象も施工業者を選ぶ上で重要なポイントです。
商品に対する知識が薄い、対応が曖昧で遅いなど、気になる点や不安を感じる要素があれば別の施工業者を探しましょう。
価格だけではなく、満足のいく交換工事をするために、複数の施工業者に問い合わせることをおすすめします。

アフターフォローや保証がある

省エネ給湯器は、設置してから10年以上長期にわたって使用するので、不具合が発生した場合、対応がしっかりした施工業者だと安心です。
アフターフォローは手間のかかる作業なので、アフターフォローや施工保証が充実している＝工事品質が高い業者と言えます。
しかし、10年保証を多くの業者がアピールしていますが、実際に対応してくれる業者は多いとは言えません。
土日や夜間に問い合わせをして、必要な時に対応しているか確認しても良いでしょう。
アフターフォローや保証は、有料になる場合もあります。
ある程度のアフターフォローや保証が無料でついてくる業者を選択してみましょう。

対応エリアや対応力を確認する

設置を依頼する場所が、対応エリアにあるか調べましょう。
対応可能エリアから離れた業者に依頼すると、打ち合わせに時間がかかる上、別途出張料金などを請求される可能性があります。
また、対応エリアが広すぎる場合、下請けの工事業者が対応しているケースが多いです。
工事の質も一定ではないので、エリアがある程度限られている地元の業者を選択することをおすすめします。
地元の業者に依頼した場合、何かトラブルがあった際もスピーディーな対応が期待できる点も安心です。

資格や施工実績を確認する

電話の印象や、雰囲気だけでは実際のところ良い施工業者なのかは判断が難しいです。
もしその業者がホームページなど用意していれば、資格や施工実績を確認すると良いでしょう。
資格は、液化石油ガス設備士・ガス可とう管接続工事監督者・給水装置工事主任技術者・簡易内管施工士などがあれば安心です。
また、ネットから利用者の口コミなどを参考にする方法もあります。
施工実績の多い工事業者ほど、情報が多く見つけやすく、口コミも多いので実績件数や、依頼する設置状況と似た施工実績があるか調べてみましょう。

今回は、省エネ給湯器を賃貸物件に導入するために必要な基本情報や注意点を解説しました。
省エネ給湯器は使用年月が長く、交換時には注意して商品や施工業者を選択たくする必要があります。
省エネ給湯器に交換するメリットとデメリットを把握し、入居者のニーズを考えて商品を選択しましょう。
また、長く安心して利用していくためには、アフターフォローが充実した施工業者の選択が重要です。
今回の記事を参考に、満足の行く省エネ給湯器を設置してください。